住所検索ハザードマップ | 日本最大級のハザードマップ情報サイト

調べ方を選ぶ

住所から、必要な情報を調べる

住所から防災・地盤・標高・土地価格などを確認できます。目的に合う入口を選んでください。

表示がない＝安全、ではありません。町字代表点と実際の建物位置も異なります。

物件住所・自宅・職場を番地まで確認

番地まで含む住所を貼り付けて、その地点を調べる

SUUMOなどの物件ページ、自宅、職場、学校などの住所をそのまま入力できます。検索候補の位置が建物とずれる場合は、地図上をクリックするかピンをドラッグして実際の地点へ合わせてください。

住所

入力した住所文字列は、このツールでは当サイトの住所DBへ保存しません。検索候補はブラウザから国土地理院の地名検索APIへ照会します。

確認地点

1．何が起きるかを確認

下の地図で洪水・内水・高潮・津波・土砂災害・治水地形・明治期低湿地を切り替えて確認してください。着色がない場合も安全を意味しません。

ピンはドラッグできます。地図上の別地点をクリックしても確認地点を変更できます。変更後の地点を基準に、標高・避難場所・過去災害を再計算します。

標高 確認中

避難場所データ 確認中 指定緊急避難場所を災害別に確認

過去災害 確認中 自然災害伝承碑の公的記録

2．災害別に、指定緊急避難場所を今すぐ確認

選んだ災害に対応する国土地理院の指定緊急避難場所データを、確認地点の周囲からブラウザで直接検索します。全国キャッシュの同期状況に関係なく利用できます。

近い指定緊急避難場所

距離は直線距離です。「最も近い＝その災害で最も安全」とは限りません。必ず対応災害と避難経路を確認してください。

3．どう動くかを確認

避難先だけでなく、「いつ」「どのように」動くかも平時に確認してください。

風水害・土砂災害

危険な場所にいる人は、警戒レベル4「避難指示」までに避難を完了するのが基本です。高齢者など避難に時間がかかる人は、警戒レベル3「高齢者等避難」で行動を始めます。

洪水・高潮

立退き避難を基本に考えます。ハザードマップ等で自宅の上階などで安全を確保できる条件を確認できる場合は、屋内安全確保も選択肢になります。浸水深や浸水継続時間も確認してください。

津波

海岸や川沿いで強い揺れ、または弱くても長い揺れを感じたときや、津波警報等を見聞きしたときは、ただちに高台や津波避難ビルなど、より高い安全な場所へ避難し、警報・注意報が解除されるまで戻らないでください。

実際の災害時：このツールは平時の備えと判断材料です。現在地の状況、自治体の避難情報、気象庁の最新情報を優先し、移動そのものが危険な場合は無理に屋外へ出ないでください。

内閣府「避難情報に関するガイドライン」（令和8年3月改定）気象庁「津波から身を守るために」

4．周辺に残る過去災害の記録

国土地理院「自然災害伝承碑」に登録された記録です。表示がない場合でも、過去に災害がなかった・安全という意味ではありません。

5．この地点の地震・地盤・液状化の参考

防災科研J-SHISの250mメッシュから、微地形・AVS30・地盤増幅率と30年間の地震ハザード確率を確認します。独自の安全点数には変換しません。

地点を選ぶと確認します。

地理院地図で確認重ねるハザードマップで確認 J-SHISで地震情報を確認

重要：住所検索結果は番地・号まで完全に一致しないことがあります。物件を購入・契約する判断では、地図上で実際の建物位置を合わせたうえで、自治体の最新ハザードマップ・避難情報も確認してください。ハザード地図に色が出ない場合も安全を意味しません。

都道府県・市区町村・町名から探す

番地が分からないときは、地域を選んで住所記事へ進めます。

全国の住所から防災情報を探す

調べたい住所を入力してください

全国の町名を検索できます。町名ページが公開済みなら直接その地域へ、未整備の町名でも市区町村の住所一覧へ進み、このサイト内で住所をたどれます。

この検索は都道府県・市区町村・町名から地域ページを探すためのものです。番地・号まで含む住所は、番地までの地点チェックをご利用ください。

現在地から探す

今いる場所から、指定緊急避難場所を確認

スマートフォンやパソコンの位置情報を使い、国土地理院の指定緊急避難場所データから近い候補を表示します。位置情報はこの検索のためにブラウザ内で使用し、このサイトのサーバーへ現在地を保存する仕組みにはしていません。

災害の種類

避難場所を探す前に、行動の目安も確認

風水害・土砂災害 危険な場所にいる人は警戒レベル4「避難指示」までに避難。高齢者など避難に時間がかかる人はレベル3「高齢者等避難」で行動を始めます。

洪水・高潮 立退き避難を基本に考えます。ハザードマップ等で安全を確保できる条件を確認できる場合は、上階などでの屋内安全確保も選択肢です。

津波海岸や川沿いで強い揺れ、長い揺れを感じたときや津波警報等を見聞きしたときは、ただちにより高い安全な場所へ避難してください。

発災時は最新情報を優先：現在地の状況、自治体の避難情報、気象庁の警報・注意報を優先してください。移動自体が危険な場合は無理に屋外へ出ないでください。

内閣府「避難情報に関するガイドライン」気象庁「津波から身を守るために」

重要：最寄り施設が、その災害で必ず最適な避難先とは限りません。川・崖・海・火災・道路状況などにより避難経路自体が危険になることがあります。自治体の避難指示・警報・現地状況を優先してください。

気になる物件を比較する

複数の住所を比べたい場合は、物件比較ツールへ進んでください。洪水・地震・土地の条件などを災害別に確認します。単一の安全点数では判定しません。

物件比較ツールを開く →

運営方針・お問い合わせ

元消防士・防災士が、公的な一次情報をもとに住所ごとの防災情報を整理しています。情報の更新時点や掲載の限界を確認し、災害時は自治体と気象庁の最新情報を優先してください。
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住所の防災情報を確認したうえで、物件探しや火災保険の比較を進めたい場合の参考サービスです。

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