高知大学理学部自然環境科学科の防災科学コースで地震や大気科学について学び、大阪市消防局に入職。平成24年4月1日に消防士長に昇任。消火隊、救助隊、救急隊、予防担当など約６年間の実務経験を踏んで独立。普通救命講習の指導講師暦50回以上。法人の防火指導暦100回以上。危険物災害についての講演実施。

消防士長昇任証明書

平成28年3月30日、株式会社アクセル 代表取締役に就任。

これまで学んだ経験により、災害による被害をできるだけ少なくするためには、公助の充実とともに、一人一人が自ら取り組む「自助」が大切だと強く認識し、「だれでも簡単に住まいの災害リスクを知ることができる日本一のサイト」を運営理念として、2019年12月13日に住所検索ハザードマップ（登録商標第6292818号）を創設。

商標登録証

2020年11月、防災士資格取得（防災士登録199815号）

防災士認証状

日本は自然災害の多い国です。
昔から自然災害は天災といって、不可抗力で個々人では防ぎきれないもの、公の仕事で防ぐものだと考えられてきました。1959年に大きな被害を出した伊勢湾台風を契機として、災害対策基本法が作られ、防災対策はこれに基づいて実施されてきています。この法律により、ダムや堤防が建設されたことにより、台風による大きな人的被害は以前より少なくなりました。これは、公助がそれなりに効果を上げてきたと言えます。

しかし、家族を守るためには自助・共助も大切です。2011年3月11日に起きた東日本大震災では大津波でたくさんの方々が犠牲になりました。堤防を乗り越えた津波によってたくさんの方の命が奪われたということです。堤防という公助に頼っているだけでは尊い命が守れなかったという極めて悲しい現実を思い知らされたと言えます。

私が、「住所検索ハザードマップ」を立ち上げた理由は、消防官時代に様々な現場を訪れた際、災害による被害をできるだけ少なくするためには、一人一人が自ら取り組む「自助」が大切だと強く認識したことがきっかけでした。猛烈な大雨による河川の増水や大地震が発生した時には、個人の判断を迫られる場面が数多くあります。家族や家庭生活をいかに守っていくかという対策は、公助だけでは万全を期せません。

「住所検索ハザードマップ」をご覧いただき、どうかご自身のお住いのハザードマップを今一度ご確認ください。また、居住用物件を購入する際は、必ずその地域の「ハザードマップ」を確認し、事前に災害リスクを把握して大切な命を守っていきましょう。

住所検索ハザードマップ 創設者
防災アドバイザー 北澤 篤史

歴史＆沿革

記事・論文の寄稿について

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