【2020年】住みたい街ランキング100の災害ハザードマップ(関東編)

運営防災・災害伝承を研究する運営者ことわざ学会での研究発表と消防実務・防災士の知見を生かし、公的情報を整理運営者・研究活動情報源・運営方針

関東圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県)に居住している20歳~49歳の7000人を対象に実施した「SUUMO住みたい街ランキング2020 関東版」が発表されました。

関東圏の住みたい街ランキングTOP100の標高(海抜)や古地図、地盤の強さ、地震、洪水、津波、浸水、内水、大雨、液状化、土砂崩れや避難場所、南海トラフ地震の被害想定などの災害ハザードマップをご紹介します。

2021年版は【2021年】住みたい街ランキング100の災害ハザードマップ(関東編)をご覧下さい。

【2020年】住みたい街ランキング100の災害ハザードマップ(関東編)の防災情報を確認する

順位 自治体名(災害ハザードマップ)
1位 東京都港区
2位 東京都世田谷区
3位 東京都目黒区
4位 東京都渋谷区
5位 東京都千代田区
6位 東京都新宿区
7位 東京都文京区
8位 東京都中央区
9位 東京都品川区
10位 東京都杉並区
11位 埼玉県さいたま市大宮区
12位 神奈川県鎌倉市
13位 神奈川県横浜市中区
14位 千葉県船橋市
15位 神奈川県横浜市西区
16位 東京都中野区
17位 東京都豊島区
18位 埼玉県さいたま市浦和区
19位 東京都武蔵野市
20位 神奈川県藤沢市
21位 東京都練馬区
22位 神奈川県横浜市港北区
23位 東京都江東区
24位 茨城県つくば市
24位 東京都大田区
26位 神奈川県横浜市神奈川区
27位 千葉県浦安市
28位 神奈川県横浜市青葉区
29位 東京都北区
30位 千葉県千葉市中央区
31位 千葉県市川市
31位 東京都立川市
33位 東京都台東区
34位 千葉県柏市
35位 東京都江戸川区
36位 埼玉県川越市
36位 埼玉県川口市
38位 東京都三鷹市
39位 東京都板橋区
40位 茨城県水戸市
41位 千葉県松戸市
42位 東京都町田市
43位 東京都墨田区
44位 神奈川県海老名市
45位 神奈川県茅ヶ崎市
46位 神奈川県川崎市川崎区
47位 千葉県千葉市美浜区
48位 東京都八王子市
49位 神奈川県横浜市都筑区
50位 東京都府中市
51位 東京都足立区
52位 神奈川県横浜市港南区
53位 神奈川県横浜市鶴見区
54位 埼玉県越谷市
55位 埼玉県所沢市
56位 神奈川県横浜市戸塚区
57位 千葉県流山市
58位 東京都葛飾区
59位 神奈川県川崎市中原区
60位 埼玉県さいたま市中央区
61位 東京都調布市
62位 神奈川県横浜市南区
63位 神奈川県横浜市保土ケ谷区
64位 神奈川県横須賀市
65位 神奈川県川崎市高津区
66位 千葉県千葉市花見川区
67位 埼玉県さいたま市北区
68位 千葉県千葉市稲毛区
69位 埼玉県さいたま市南区
70位 神奈川県横浜市金沢区
71位 神奈川県相模原市南区
72位 千葉県習志野市
73位 神奈川県相模原市中央区
74位 茨城県土浦市
75位 千葉県印西市
76位 東京都荒川区
77位 神奈川県横浜市旭区
78位 神奈川県平塚市
79位 東京都多摩市
80位 神奈川県横浜市緑区
81位 神奈川県小田原市
82位 茨城県守谷市
83位 神奈川県川崎市幸区
84位 茨城県日立市
85位 神奈川県川崎市麻生区
86位 神奈川県川崎市宮前区
87位 神奈川県逗子市
88位 千葉県成田市
89位 埼玉県さいたま市西区
90位 茨城県ひたちなか市
91位 埼玉県春日部市
92位 埼玉県戸田市
93位 神奈川県川崎市多摩区
94位 埼玉県草加市
95位 神奈川県相模原市緑区
96位 神奈川県横浜市磯子区
97位 神奈川県厚木市
98位 埼玉県上尾市
99位 東京都国立市
100位 東京都日野市

不動産を探す際は必ずハザードマップを確認しよう!

記録的大雨や地震、津波、洪水、土砂災害など、日本に住む限り自然災害がついてまわります。居住用物件を購入する際は、必ずその地域の「ハザードマップ」を確認し、事前に災害リスクを把握して大切な命を守りましょう。

物件選びで確認したい防災情報

住宅や土地を比較する際は、価格や築年数に加え、建物の耐震性能、洪水・内水・土砂災害の想定区域、避難経路を確認してください。所在地を特定して公式ハザードマップを確認し、提示条件や費用を比較することが大切です。


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インターネット上の物件掲載状況は地域・時期・事業者によって異なります。公開中の物件情報だけで地域全体の流通件数や、紹介可能な物件数を推定することはできません。サービスを利用する前に、掲載条件や連絡先、費用の有無を確認してください。


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居住用物件を購入する際は、必ずその地域の「ハザードマップ」を確認し、事前に災害リスクを把握して大切な命を守りましょう。

火災保険の水災補償は契約内容を確認

火災保険には洪水などの水災を補償する商品がありますが、すべての契約に水災補償が含まれるわけではありません。対象となる損害や建物・家財、支払条件、自己負担額は契約によって異なります。

加入中の保険証券や約款で、水災補償の有無と免責・支払条件を確認してください。見直しが必要かは住まいの状況と契約内容によって異なります。

物を落とすなどの偶発的な破損は、「不測かつ突発的な事故」に関する補償が契約に含まれる場合など、条件によって対象となることがあります。必ず支払われるわけではありません。

補償内容の一般的な説明は、日本損害保険協会の火災保険Q&Aでも確認できます。個別の補償可否は契約先の保険会社または代理店へお問い合わせください。


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ハザードマップのURLがリンク切れで閲覧できない場合

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▼川・大雨の最新防災情報

大雨の前や災害時には、次の公的機関の最新情報を確認してください。

危険度の地図は避難判断の参考情報です。市区町村の避難情報と現地の状況を優先し、避難先の開設状況と移動経路も確認してください。

▼首相官邸(災害・危機管理情報)

首相官邸の災害・危機管理情報をXで確認

警報・避難指示などは、自治体と気象庁の最新発表を優先してください。



▼家を少しでも高く売却する方法

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